環境情報の概要

1. 環境情報の全体概要

本大学院は、社会的ニーズ・研究教育分野の変化に対応できる研究と教育を効果的に実施するために、「研究院」、「学府」 の２つの組織から構成されています。

• 研究院：教員が所属する組織です。研究分野別に研究部門を設け，有機的な研究活動を実践しています。
• 学　府：大学院生が所属する組織です。専攻別に体系的教育を実施し、講義・演習等は、研究院の教員が担当します。

2.環境情報研究院の研究

(1) 研究の目的

「環境」と「情報」及びそれら両者の融合的・学際的領域における真理の探究によって知を創造し，実践的学術を通じて人類の福祉と社会の持続的発展に貢献すると共に，その過程を教員と学生が共有することによって知の創造を可能にする人材を育成することにあります。

(2) 研究の目標

本研究院は、横浜国立大学の自由で自律ある学風と，実践性・先進性・国際性の理念の下に高度な研究を行って，これを広く社会に開放し，世界に開かれた卓越した「環境情報の実践的学術の拠点」となることを目指しています。またこれらの研究を国際連携，産学連携および地域社会との連携によって進め，21 世紀社会の発展に重要な役割を果たします。さらに研究を通じて高度な教育を行う大学院として，社会から高い評価を得て構成員及び修了生の価値を高めることを目標にしています。

(3) 目標を達成するための体制

本研究院における研究は，一方では，個々の教員の創造性に基づき，教員個人あるいはその教員が運営する研究室単位で行われる基礎的な研究と，他方では，数人から十数人の教員からなる研究グループによる計画的な研究を遂行することを基本としています。このことによって世界的に評価される研究及び研究者と，世界的に突出して評価される研究分野を創出することを目指しています。

本研究院にはこれまでに伝統的に強い研究グループがいくつか存在して実績をあげてきました。その内の一つが２１世紀COEプログラム「生物・生態環境リスクマネジメント」拠点形成事業（平成14 〜18 年度）です。このプログラムは評価の高い成果を挙げ，発展的にグローバルCOE プログラム「アジア視点の国際生態リスクマネジメント」教育研究拠点形成事業（平成19 〜 23 年度）へと継承されています。
また従来から，戦略的プロジェクトと位置付けた取り組み「共同研究プロジェクト」について，実績と計画の評価に基づいて審査を行い，研究支援を行っています。平成１９年度には，大規模な戦略的プロジェクトに発展する芽を育成するために，新たに９件の「基軸プロジェクト」を認定しました。